園子温『もしかして、ヒューヒュー』でステルス復帰 主演女優は?

引用元:JIJI.COM

2022年4月、監督という立場を利用し複数の女優に性行為を迫ったと週刊誌に報道された園子温監督が、こっそり復帰をしていたという報道が出ました。

「作品名は『もしかして、ヒューヒュー』です。12月20日から下北沢で単館上映を予定しています」(映画業界関係者)  同映画のクレジットを見ると、監督は安川徳寛氏。脚本は、「山本孝之」と「安川徳寛」と記載されており、どこにも園氏の名前はない。 「実際は昨年、園氏が製作総指揮を務める形で企画が始まりました。ある出演者は『園作品だから』と聞かされて参加したそうです。脚本も、園氏が直筆で書いたものを、別の関係者が書き起こして使用しました。  脚本としてクレジットされている『山本孝之』という人物が、園氏の“偽名”なんです。今までこの名前は聞いたことがありませんからね。同作品は、コロナ禍で苦しむ芸術界のために創設された文化庁の支援制度から、助成金を受けています。申請の際に園氏の名前をきちんと報告したのか……。」(別の業界関係者)  ちなみに監督の安川氏は、過去に園氏の映画で助監督を務めており、主要キャストも園作品に関わりの深い人物ばかりだ。真相やいかに――。

引用元:Yahooニュース!
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偽名『山本孝之』で」クレジット

映画のタイトルは『もしかして、ヒューヒュー』。12月に公開予定です。

監督は安川徳寛氏ですが、脚本は園子温氏のようですが、『山本孝之』としてクレジットされています。

元々、園子温氏の助監督である安川徳寛氏が監督を務めており、主要キャストも関わりの深い人ばかりということです。

また、園氏の妻であり神楽坂恵さんは、次のように語っています

「映画は、もともと園子温が監督を務める予定で、文化庁に助成金の申請をおこなっておりました。しかしその後、別の人間が監督を務めることとなったため園子温はこの作品の監督を務めておりません」

引用元:Yahooニュース!

さらに、なぜ『山本孝之』という偽名を使った理由として、脚本として『園子温』という名が公表されることで、作品にほかの園作品と同様の色がつくことを避けたかった、と答えています。性加害者というイメージ、ではなく他の園子温作品とは分けたかったという理由のです。また、助成金を申請したことも明らかにしています。

https://twitter.com/maybe_woohoo/status/1588306747227111426

『もしかして、ヒューヒュー』主演女優は?

さて気になる主演女優ですが、宮森玲実さんという方です。本作が初主演作品であり、プロデューサーも務めているとのことです。

性加害のの報道が出てからは、やはり園子温監督作品に出演した女優にマイナスのイメージがついてしまうということで、出演する女優はいないだろう、事務所がOKを出さないだろうと言われていました。

どういう経緯で宮森玲実さんが主演を務めるようになったのかは不明です。

映画会社としても、立場を利用して性行為を強要していた園監督に仕事を振れば、“園監督の悪行を許容している”と見られるわけですから、メリットなどひとつもない。また、仮に今後、園監督の作品が作られたとしても、そこに出演している女優に対して“園監督に抱かれている”というイメージがどうしても持ち上がってしまう。そうなるとわかっていて出演する女優はいないでしょうし、芸能事務所としても、園監督作品に対してボイコットをするはず。これを許してしまっては、日本の映画界全体が立場を利用した性加害を肯定することになるわけですから、園監督を簡単に許すことはないでしょう」

引用元:日刊サイゾー

性加害報道で裁判 現在の状況

園子温監督は、女優に性加害をしたと報じた「週刊女性」の内容に事実と異なる点があるとして、損害賠償などを求め訴訟を起こしました。

東京地裁で訴訟記録を閲覧したところ、実際には、園氏は『主婦と生活社』のみならず、同誌編集長の栃丸秀俊氏と担当記者も被告として提訴。同誌の記事により名誉を毀損され、脚本・監督を担当したハリウッド映画の制作が中止になるなどしたとして、1億1000万円の損害賠償を請求し、さらに朝日、読売、毎日、日経、産経の5紙に各1回、『週刊女性PRIME』に10週間、それぞれ謝罪広告を掲載するように求めている。この種の訴訟としては、かなり巨額の請求だと言える。

引用元:鹿砦社通信

園氏は、記事のほとんどの部分が虚偽であるとし、また報道のせいでハリウッド映画の制作が中止になったとして、園氏は『週刊女性PRIME』に10週間、朝日、読売、毎日、日経、産経の5紙に各1回、それぞれ謝罪広告を掲載するように求めているようです。また、1億1000万円の損害賠償も求めているということです。

現在はまだ裁判中ということですが、記事の内容が真実であることを立証することは、匿名の被害者を法定に立たせることになりので、報道側にとっては厳しい戦いになる、という指摘もあります。

世間の声

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